不妊治療に使える健康保険と、治療費助成が受けられることを知っておく

不妊症の治療には、初期の一般不妊治療において、保険適用の診療が受けられます。
三割負担で済み、一回の診療費は平均して数千円ほどの事が多いようです。
タイミング療法や排卵誘発剤による治療までは、適用での診療になっています。

人工授精や顕微受精、体外受精など、高度生殖医療を受けることになると、健康保険は使うことができなくなり、自由診療となるため、診療費は全額自己負担になります。各医療機関によってその費用は異なり、人工授精では1万円から3万円程度、体外受精の場合は20万円から60万円程度と医療機関によって差があります。
個別の費用は、医療機関の立地や設備、関わるスタッフ数によっても違い、大都会の都心部では高く、地方の医療機関の場合は、若干安めになっている傾向があります。

診療費は高額になりがちなため、子どもが欲しいと願う家庭の家計に影響を与えてしまいます。
そんな家庭を助ける目的から、不妊の治療を対象とする医療助成制度である「特定不妊治療助成制度」という制度が国によって定められています。
国は、高度生殖医療の不妊治療を行っている人を対象に助成金を交付しており、体外受精、顕微鏡受精などの治療を受けた場合、適応されます。
助成の対象になるのは、医療機関によって治療の必要性が認められている人、所得税・市県民税の滞納がない人など条件があります。

不妊の治療の助成金の金額や制度の内容は各都道府県の地方自治体により異なるため、自分の住んでいる自治体の制度はあらかじめ確認しておく必要があります。
助成金需給は、世帯年収による制限もあるため、注意しておきましょう。

また、医療費控除も受けることができます。
「課税対象所得ー医療費」が適応され、1月から12月までに支払った医療費が10万円、または、年間所得の5%の少ない方を超えるとき、上限200万円までが課税所得額から控除され、所得税が戻ってきます。
専用の用紙は役所で毎年1月に配布されています。
医療費控除を申告する場合は、不妊治療でかかった費用が記された領収書が必要ですから、治療に関わった領収書は大切に保管しておきましょう。

また、近年、不妊の治療中の女性向けの保険商品も販売されるようになりました。治療中の不安を少しでも解消したい、不妊以外の病気も不安、という声から女性向けの医療保険も作られるようになっています。
不妊以外の様々な病気をカバーしているので、安心感を持って治療を行うことが可能です。